メリット大！雑誌を制作するなら編集プロダクション会社を選ぼう

一般消費者に身近な「雑誌」は、紙媒体・デジタル問わず、マーケティングの重要ツールです。昨今ではジャンルを問わず非常に様々な雑誌がありますが、流行を扱うものから専門的なものまでターゲット層に効率よく情報を届けることができます。このコラムでは「雑誌の制作方法」を解説。企業の企画として雑誌刊行を行う場合、どのような制作会社に依頼するのかを具体的にご説明致します。

雑誌の制作会社はさまざま

雑誌とは、定期的または不定期に発刊される冊子形状の印刷物を指します。紙媒体ではなくWEB上などで閲覧できるものはデジタル雑誌と呼ばれています。

企業が発刊する雑誌には、定期的に発刊されるカタログを兼ねたファッション誌や、不定期発刊で会社情報を紹介したムック本などがあります。こういった雑誌は一般的に自社だけで製本することは難しいため、雑誌制作を代行してくれる制作会社に依頼することになります。

雑誌制作を依頼する先は大きく5つ

雑誌制作を依頼する先は出版関係の企業であり、大きく5つに分けられます。それぞれの特徴や実際に依頼した時の流れについて理解しておきましょう。

出版社

出版社とは、書籍や雑誌の発刊をする大本の会社になります。書籍類の販売や複製などに関する権利（出版権）を有しています。書店に流通するような雑誌を制作する際、必ずいずれかの出版社を通過することになります。しかし、一般企業が雑誌制作を行う場合、いきなり出版社に企画を持ち込んで制作依頼することはまずありません。出版社が自ら企画・発刊する雑誌は非常に規模が大きく、一般からの依頼で雑誌を制作・編集することがないからです。

現実的にはこれからご紹介するいずれかの会社を通し、出版社に取り次いでもらうことになります。

編集プロダクション

編集プロダクションは編集作業に特化した企業。出版社が雑誌の制作業務を依頼することが非常に多く、実際の誌面を制作する専門家になります。ひとむかし前までは紙媒体の編集業務を依頼される会社でしたが、デジタルコンテンツが隆盛になってからは総合的なコンテンツ制作・編集業務を担っています。

雑誌を作るためには企画・撮影・取材・ライティング・デザイン・編集・イラスト等々さまざまな業務がありますが、編集プロダクションはそれらのいずれか、もしくはすべての工程を仕上げる会社です。

デザイン会社

その名のとおりデザイン力に特化した会社です。雑誌の表紙や全体の雰囲気をおしゃれにしたい場合や、明確なデザインコンセプトに沿って構成したい場合などの依頼にむいています。大部数発行の予定がなく、個性的なデザインの雑誌を制作したい時におすすめです。

デザイン会社は誌面のデザインのみを担当しているため、コンテンツそのものの企画・取材・撮影などは行わない場合がほとんど。また、紙媒体を印刷・製本する工程は印刷会社に依頼することになるため、コストが2重に発生することになります。

印刷会社

印刷や製本できる機器を有している会社です。紙媒体に非常に強く、大量発行や納期の短縮が可能。コスト的にも安価である場合が多いようです。昨今では印刷物のデザインまでお任せできる印刷会社も増えましたが、チラシや小冊子などページ数が少ないものが向いています。雑誌のようなボリュームある媒体を制作工程までお任せできるかは会社によって異なります。

コスト面と印刷に強い反面、どうしてもデザインや編集に幅が出せない傾向にあります。

フリーのライター、デザイナー

フリーのライターやデザイナーに依頼する方法です。単発でボリュームが少ない場合、自社の希望する雰囲気が得意なライターやデザイナーとマッチングできればメリットがあります。細かな調整を行える点も利点です。しかし、雑誌のボリュームが多い場合は納期やコストがかかることになります。

一般的に雑誌は複数のライターやデザイナーが編集にあたるため、個人作業が基本のフリーのライターやデザイナーでは対応しきれないことがあるのです。

雑誌の制作で断然おすすめなのは編集プロダクション会社

雑誌制作を依頼する場合、業務内容のバランスを考えると断然おすすめなのは編集プロダクション会社になります。雑誌の出版権を持っている出版社が実際の制作・編集業務を任せていることもあり、雑誌制作に対する理解が深いのが最大のメリット。いざ雑誌を発刊する際の出版社への取り次ぎなども全てお任せできます。また、企画や取材も代行してくれる編集プロダクションもあり、総合力なら編集プロダクションが最適と言えるでしょう。

デジタルコンテンツ制作に対応している会社も多く、紙媒体と会わせてデジタル媒体も制作し、総合コンテンツ業務として展開することが可能です。

雑誌制作の進行と編集プロダクションの業務内容

雑誌制作には多くの業務があり、それらを滞りなく進行するためには高い専門性や制作経験が必須になります。実際の制作進行と編集プロダクションの業務内容を確認してみましょう。

企画立案から幅広く対応

雑誌制作は企画を立案するところからスタートします。編集プロダクションに制作依頼する場合でも、まずは自社内で企画会議は必須業務です。制作に必要な業務の中には自社で行うことも数多くありますから、しっかり準備が必要です。

編集プロダクションによっては対応業務が異なり、業務順も前後します。あくまで一例ですが、自社の希望する雑誌にはどんな業務が必要かを考えておきましょう。

クライアントの要望聞き取り、見積もり作成

見積もりや相談を依頼された編集プロダクションは、まずはクライアントの要望聞き取りを行います。編集プロダクションに依頼する前に、自社で企画会議を行って「どのような雑誌を作りたいか」「コンテンツ内容」「納期や予算」などを確定させておきましょう。企画会議は遅くとも発行希望期日から半年は前に行っておくのがベストです。

クライアントの要望に合わせて提案や見積もりが作成され、合意が得られればいよいよ雑誌制作がスタートします。

企画確認、企画立案

クライアントからの企画を確認し、必要なら編集プロダクション側から企画を立案します。数多くの雑誌を手掛けてきた実績ある編集プロダクションにはノウハウが蓄積されています。このため、希望するターゲット層に合わせた企画の提案が可能なのです。

台割、ページデザイン

台割とはコンテンツをどのページに載せるのか実際に当て込んでいく作業です。ページ数との兼ね合いを考えながら、同時にページデザインもある程度行います。台割作業は雑誌の見栄えの良さはもちろん、見やすさや情報の伝達力を左右するとても大切な業務です。

取材のためのアポ取り、取材、写真撮影など

雑誌に必要な取材を行います。アポイントメントを取り、取材や写真撮影を行います。クライアント自らが取材・撮影することもできますし、編集プロダクションによってはこの工程を全てお任せできる場合もあります。

原稿作成

雑誌に載せる文章のライティングを行い、編集します。編集プロダクションのライターが行う場合、社外に依頼する場合、クライアント自らが原稿作成する場合があります。いずれの場合もフォント調整や実際の誌面に落とし込む編集作業が必要です。

レイアウト、デザイン調整

前述した原稿作成と同時にレイアウトやデザインの調整も行います。編集プロダクションにはグラフィックデザイナーが所属しており、画像処理ソフトを使用して高品質なデザインに仕上げていきます。

校正

誤字脱字はないか、エビデンスの確認、情報のチェックなど校正作業を行います。

印刷・製本

データを印刷して雑誌の状態まで製本します。

編集プロダクションにしかできない業務がたくさんある

編集プロダクションにはこれまでの実績を活かした豊富なネットワークやコネクションがあり、各種取材や人材確保が迅速です。また、印刷・製本から出版社へ取り次いでの発刊業務まで、一貫してお任せできる場合がほとんどです。

何より、膨大な量のコンテンツを複数人で仕上げていく雑誌は、それぞれの進捗管理や作業工程のすり合わせなどが煩雑です。こういった業務は編集プロダクションに依頼すれば自社で行う必要がなく、労力を大幅に抑えることができます。

編集プロダクションに雑誌制作を依頼する方法

雑誌制作の企画が持ち上がったら、制作依頼前に以下のことを行いましょう。

まずは社内会議

社内会議で雑誌の大枠を確定し、編集プロダクションを選定します。

制作したい雑誌の種類、目的、ターゲット層を確認

どのような雑誌を制作するか決定します。定期的に発刊するのか、不定期発刊のムック本形態にするのか。雑誌を発刊する目的は何か。そして、どのようなターゲットに届けたいのかを確認しましょう。

部数、予算を想定する

発行部数と予算を想定します。発行部数に関しては、経験豊かな編集プロダクションに相談するのもいいでしょう。部数によって１冊あたりのコストが抑えられる場合もあります。

雑誌にどんなことを載せたいか企画する

雑誌内容の企画会議です。ターゲット層にとって訴求性のある内容、読者と企業どちらにもメリットのある内容が理想です。

写真や取材したい場所・イベントの確認

雑誌の内容によって取材が発生することもあります。いつでも取材できるものか、期日があるものはいつなのかを確認しましょう。

自社でできることを挙げる

例えば取材なら場所や期日の確認をし、自社で行えるものはアポイントや取材準備を進めます。画像や文章などコンテンツの素材になるものも準備を進めましょう。

依頼する編集プロダクション会社を選定し、アドバイスに従って自社でできることを行います。

編集プロダクションに見積もりを依頼

次章でご紹介しますが、依頼する編集プロダクションの選定が重要です。見積もりを依頼し、雑誌制作の相談をしてみましょう。こちらの予算でどのような業務を行ってくれるのか、また自社の希望をしっかり聞き取ってくれるのかを見積もり段階でチェックします。

制作進行に合わせて二人三脚で協力する

見積もり内容に納得がいけば、いよいよ制作開始です。たくさんの業務がありますが、制作進行に合わせて自社で行える業務を二人三脚で協力しましょう。完成までには沢山のコミュニケーションが必要です。疑問があったら遠慮なく質問し、都度確認して理想の雑誌を制作してください。

どんな編集プロダクション会社を選ぶ？依頼のコツ

外部発注の場合、仕上がりが想定していたものと異なるのは避けたいですね。自社の希望する内容とマッチした編集プロダクションを選定するのが大変重要です。

依頼先の業務内容を確認

編集プロダクションによって対応可能な業務が異なります。どのような業務内容かを確認しておきましょう。企画から印刷・製本まで一貫して対応可能な編集プロダクションなら、雑誌制作を安心してお任せできます。自社で「ここだけは外せない」といった企画がある場合、その業務に特化した会社を探すこともできます。

雑誌の制作実績を参考にする

編集プロダクションには得意分野があります。特に雑誌の場合は実際の制作実績を参考にしましょう。紙媒体をたくさん制作している会社には、今までのノウハウが蓄積しているはずです。制作実績を見るとデザインの傾向もつかめるため、仕上がりが想定と大幅にずれるということもなくなります。

見積もりの段階でしっかりコミュニケーションする

自社の希望に沿った提案があるか？予算内でどのようなことができるのか？といったことは、見積もりの段階で確認可能です。納得いくまでコミュニケーションをとり、自社の希望する雑誌制作を行うことが可能かを確認しましょう。質問事項に分かりやすく答えてくれる編集プロダクションなら安心です。

もしどの編集プロダクションがいいかお悩みの場合、ぜひ一度P.M.A.トライアングルまでご相談下さい。P.M.A.トライアングルは特に紙媒体の制作に強く、国内外で雑誌やムック本など年間100冊以上の制作実績がございます。ご予算に合わせて最適な内容をご提案し、クライアント様の希望に沿った雑誌を制作致します。

P.M.A.トライアングルは制作物の仕上がりに絶対の自信があります。デジタルコンテンツにも対応していますので、まずはお見積りでご希望をお聞かせ下さい。

編集プロダクション会社に依頼して納得のいく雑誌を制作しよう（まとめ）

自社に関連する雑誌を制作するのは、顧客まで情報を届けるのにとても有効な事業です。出版業界でない限りハードルが高く感じると思いますが、専門家に依頼すれば安心して雑誌を発刊することができます。雑誌は企業にとってブランディングなど継続的に活用できる資産。納得のいく仕上がりになるよう、自社に合った編集プロダクションを選定し、制作を依頼しましょう。