出版業界ではない一般企業が雑誌を制作しようと思ったら、外部発注をする場合がほとんどです。限られた地域に配布する小冊子などは自作することも可能ですが、中長期的に企業アピールに使用できる雑誌ともなれば、高品質なデザイン性と内容が求められます。外部発注のポイントや方法を確認して、企業情報をしっかり届けられるような雑誌を制作しましょう。
雑誌の種類と意義を整理しよう
雑誌とは書籍と異なり、仮綴じで冊子形式の出版物です。一定地域でのみ配布される小冊子やフリーペーパーも雑誌の形態をしていますが、厳密にいえば「出版社を通して発行され『雑誌コード』を取得している冊子」を指します。また、週刊・月刊・季刊など、一定期間で定期刊行されています。一般企業が雑誌を制作する際は定期刊行ではなく不定期、もしくは単発での発行になる場合が多いかもしれません。
全体が文章のみで構成されている書籍と比べて、写真・読み物・イラストなどで構成されている雑誌は視覚情報としてインパクト大。目的に合わせた編集方針で制作された雑誌は、情報を届けたい層に効果的なアナログコンテンツなのです。
企業が制作すべき雑誌は主に2つ
業種にもよりますが、一般企業が雑誌の制作を考えた時、主に以下の二つのいずれかが該当します。どちらも企業アピールに非常に有効な雑誌であり、欠かすことのできない業務として定期刊行している企業も多くあります。
企業理念や企業そのものを知ってもらう「ブランディング雑誌」
その企業の創設秘話や歴史、企業理念、社員のインタビューなど、企業そのものを知ってもらうための雑誌が「ブランディング雑誌」です。大手のブランドでは「MOOK（ムック）本」という呼称で発行されています。
ムック本は企業にまつわる豪華な付録がついた形式が大人気。MOOKとは雑誌を表す「magazine」と書籍を表す「book」の頭文字を取った造語で、書籍と雑誌の中間に位置付けられています。
一般的な雑誌がさまざまな分野の情報をまんべんなく掲載しているのに対し、企業ブランディング雑誌は「一企業について深堀りしていること」が最大の特徴です。企業を利用している顧客に親しみを持ってもらい、信頼感や安心感を増すのに最適なコンテンツです。
商品や取り扱いサービスを紹介する「カタログ雑誌」
通信販売を行っている企業にとって欠かせない雑誌が「カタログ雑誌」です。WEB通販が隆盛となっている昨今ですが、紙媒体のカタログ雑誌も根強い需要があります。ネット上のカタログでは一定層の顧客によるアクセスしか望めませんが、紙媒体のカタログ雑誌ならふと手に取った新規の顧客に情報を届けることができます。
商品の情報が多く画像配置などのデザイン性も求められるため、制作には外部発注をするのが基本です。
企業出版とは？
企業出版とは、書籍や雑誌を企業主体で出版すること。出版社が主体で出版する「商業出版」、個人が著者となって制作する「個人出版」と並ぶ出版形式です。企業がブランディングやマーケティングのために行う出版形式で、出版費用を企業負担で制作します。
商業出版と異なり、企業が自社の掲載したい情報に特化して自由に編集可能なため、情報発信の手段として非常に効果的なツールと言えます。
デジタルコンテンツでの情報発信は旬が過ぎると他の情報に流されていってしまいますが、企業出版したアナログコンテンツは長期活用可能です。セミナーや自社イベントでの配布も効果的でしょう。
雑誌を制作する意義やメリットは？
企業が雑誌を制作する意義とメリットをまとめると、以下の4つにまとめられます。
企業の取り組みを知ってもらえる
企業が取り扱う商品やサービスだけでなく、開発に至るまでの取り組みや担当者の思いなどを知ってもらうことができます。顧客に企業の取り組みを知ってもらえれば、企業に対する親しみや信頼感が増します。
業務内容を目に見える形で整理・保存できる
形ある商品ならカタログとして、またサービス業ならその具体的な内容を目に見える形で整理・保存できます。実際の業務内容を写真で紹介したり、企業イベントの取材記事など、普段リアルタイムで見ることのできない内容も顧客に伝えることができます。
顧客だけでなく企業対企業の業務展開の際も、雑誌があれば気軽に自社のアピールが可能でしょう。
直接的な消費行動を促す
カタログ雑誌などは通信販売の手段として直接的な消費行動を促します。ブランディング雑誌で自社に興味を持った顧客や企業からアクセスがあるかもしれません。企業が雑誌を出すことで、ターゲット層の顧客に直接的な消費行動を促すことができるのです。
現実世界にアクセスポイントを作る
前述しましたが、雑誌は現実世界で手に取ることができるコンテンツ。ネット上でアクセスしなければ情報を得ることができないデジタルコンテンツと異なり、ふと手に取った人や雑誌に目をとめた人まで情報が届きます。何の気なしに雑誌を見た人を新たな顧客として取り込むことができるのです。
カタログなら通販購入という消費行動に直結します。企業ブランディング雑誌なら、企業ＰＲや消費行動増などに婉曲的に繋がっていく可能性があります。
自社サイトにアクセスする行動を後押ししてくれる点も見逃せません。
雑誌を制作する工程
いざ雑誌を作ろう！と思っても、どんな作業から着手したらいいか分からない方も多いと思います。まずは雑誌を制作する工程を具体的に解説しますので、イメージしてみましょう。
企画立案
雑誌のターゲット層や目的を定め、どのような記事を載せるか企画立案の会議を行います。外部発注する場合、企画からお任せすることも可能とはいえ、自社の強みや雑誌に載せたいことが一番よく分かっているのは自社だからこそ。雑誌の仕上がりまで余裕を持ち、少なくても数か月前から企画立案を行いましょう。
原稿制作
実際の雑誌に掲載する原稿制作を行います。文章だけでなく画像や取材記事が必要な場合も多いでしょう。複数の人に原稿制作を依頼する場合、納期を確認しながらの作業となります。取りまとめる人はライター・グラフィックデザイナー・フォトグラファーなどと連絡を取り、原稿制作に遅れがないか進捗管理をする必要があります。
レイアウト・デザイン・組版
出来上がった原稿を雑誌の誌面に合わせてレイアウトし、フォントや装飾などを整えてデザインしていきます。実際の誌面どおりに配置していく作業を「組版」といいますが、印刷物を読みやすくするための工程で、この作業ひとつで雑誌の印象は大きく変わります。専門性が高く、雑誌制作において大変重要な作業です。
校正・校了
誤字・脱字がないか、掲載情報に誤りはないか、掲載内容に問題がないかなど細かな校正作業をします。構成が完了することを校了といい、この段階まできたら印刷・製本へと移ります。
印刷・製本
原稿のデータを印刷し、雑誌の形まで製本します。使用する紙質やインクの色数、ページ数など細かな調整を印刷会社と行い、出版社に取り次いで雑誌として発行します。
ここまで大まかな雑誌制作の工程をご紹介しましたが、一般企業でできる作業とそうでない作業があることがご理解頂けたかと思います。
雑誌の制作は外部発注が基本！
一般企業の雑誌制作は外部に発注するのが基本です。発注先は出版社や印刷会社、デザイン会社などがありますが、雑誌制作に最も適している会社は編集プロダクションです。
雑誌制作は専門性の高い業務が多い
前章で解説したとおり、雑誌の制作は専門性が高い業務ばかりです。そしてそれぞれの業務以上に大変なのが「依頼数の多さ」と「進捗管理」になります。
雑誌の原稿に必要な場合、取材や撮影といった業務が複数発生しますが、それぞれの担当スタッフに業務依頼をしなければなりません。さらにライター、デザイナーなど適材適所に依頼をし、ひとつの雑誌になるまで取りまとめるのは大変な作業。全体の進捗管理にも慣れが必要で、雑誌制作を数多く行ってきたプロでなければなかなか難しい業務です。
雑誌制作の専門家、「編集プロダクション」を頼ろう
こういった点を踏まえ、雑誌制作を外部発注する際に最もおすすめなのが「編集プロダクション」です。編集プロダクションは雑誌制作の専門家。ライター・フォトグラファー・グラフィックデザイナーなどが在籍し、編集者はさまざまな業務を柔軟にこなして雑誌を作り上げていきます。
大手出版社では雑誌に関わる編集作業を編集プロダクションに依頼する場合がほとんどです。実際の制作業務を数多く経験している編集プロダクションなら、雑誌制作を安心してお任せできます。
編集プロダクションに外部発注するメリット
編集プロダクションは雑誌制作のための人材コネクションが抜群に強いことがメリットです。それぞれの業務に最適な人材が在籍しており、さらに自社以外の専門家に発注することにも手馴れています。制作中の進捗管理や印刷会社・出版社への取り次ぎも全てお任せできるため、クライアントは自社の負担が最低限で済むのです。
顧客に対して訴求力の高い高品質な雑誌を制作できますから、丸ごと一貫して任せられる編集プロダクションを選定して外部発注を行いましょう。
会社によって業務内容は異なる
編集プロダクションにはそれぞれ特徴や得意分野があります。企画から一貫して行ってくれる会社もあれば、取材・撮影などの対応はオプションになる場合もあり、業務内容が会社によって異なるのです。雑誌制作を依頼する場合、アナログコンテンツ制作に強い会社を選定する必要があります。
編集プロダクションに雑誌制作を外部発注するポイント
自社の大切な雑誌をお任せする編集プロダクション会社。選定にお悩みの方も多いでしょう。以下のポイントを確認して納得のいく会社を選定しましょう。
雑誌制作の工程をしっかり理解しよう
前述どおり、実際の雑誌制作の工程を理解しておくことが大切です。プロにお任せする部分はお任せしますが、自社で関われる作業で情報提供をすることで雑誌の仕上がりが変わります。その上で、依頼する編集プロダクションがどのような業務を行ってくれるのか確認します。「取材の代行」「撮影代行」など、自社の希望することが業務範囲かを相談します
雑誌制作の実績があるか確認！
依頼先にどのような雑誌の制作実績があるのか確認しましょう。編集プロダクションによって得意なデザインがあります。装飾性の高いデザインからシンプルなデザインまで幅広いため、自社の作りたい雑誌に見合った雰囲気があるか確認してみましょう。
問い合わせと見積もりで意見を交換しよう
どんな雑誌を作りたいか、予算や納期を含めて問い合わせしてみましょう。見積もりは必ず行い、編集プロダクション側からの提案など意見を交換します。納得のいく雑誌を作るためにはコミュニケーションが不可欠。問い合わせの段階でしっかり希望を聞いてくれるかを見極めましょう。
WEBコンテンツの実績もあるとベター
雑誌は紙媒体のアナログコンテンツですが、昨今ではＷＥＢコンテンツとの提携ができるとベターです。カタログ雑誌ならデジタル検索ができますし、ムック本やブランディング雑誌もWEBから企業情報にアクセスすることができます。編集プロダクションは以前はアナログコンテンツがメインでしたが、今ではデジタルも手掛ける総合コンテンツ制作会社がほとんど。この点においても、雑誌制作を編集プロダクションに依頼するのは効率的なのです。
自社の雑誌制作をお考えで発注先の会社にお悩みでしたら、ぜひP.M.A.トライアングルをご検討下さい。年間100冊以上の雑誌制作実績のあるP.M.A.トライアングルなら、クライアント様の希望を反映した高品質な雑誌をお約束致します。情報誌から広報誌まで、企業が希望する多種多様な雑誌制作経験が御座います。企画からアドバイス、取材、撮影に至るまで丸ごとご相談に応じます。
ご予算に合わせた柔軟な企画提案をさせて頂きますので、お気軽にお見積りをご相談下さい。
雑誌を制作して顧客に情報を届けよう（まとめ）
デジタルコンテンツが隆盛の昨今においても、雑誌は現実世界で手に取れる情報源として重要な企業アピールの手段です。企業のブランディングやマーケティングのために高品質な雑誌を制作し、ターゲット層の顧客に情報を届けましょう。
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